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令和9年度 学術研究助成金の募集について

2026.07.17 UP

★応募者情報入力フォーム（Wordファイル）

★申請内容入力フォーム（Wordファイル）

【令和9年度 学術研究助成金募集要領】

　北海道作業療法士会（道士会）の発展に寄与する斬新で開拓的な研究・実践（取り組み）に対し、会員の知見を広め、作業療法の学術活動の振興を推進することを目的に個人または団体に研究助成を行います。特に令和9年度は、昨年度に引き続き、生活行為向上マネジメント(Management Tool for Daily Life Performance；MTDLP)を活用した学術的・実践的研究、地域連携や院内連携など作業療法と他職種・地域住民との連携に焦点を当てた活動や研究、北海道の地域特性に焦点を当てた活動や研究を優先的に助成いたします。募集はインターネットにより、公益社団法人北海道作業療法士会のホームページから申請用紙をダウンロードし、すべての欄に記載の上メールにて送付していただきますようよろしくお願いいたします。

Ⅰ　応募資格
応募資格のある者は以下の条件を満たす者とします。
1）研究代表者は道士会員で応募時に当該年度の道士会費を納入している者
2）共同研究者である道士会員で当該年度の道士会費を納入している者
3）他都府県士会の作業療法士は共同研究者として応募できる
4）他職種者は共同研究者として応募できる

Ⅱ　学術研究助成金額・件数
学術研究助成金は年間4件以内とし、1件あたりの申請限度額は20万円とします。

Ⅲ　学術研究助成金の使途
学術研究助成金の交付対象となる経費は、研究に要する物品の購入費用及びその研究の推進に必要な諸経費（旅費、共同研究者の滞在費助成等）とします。単なる設備・機器購入等のみを目的としたものは除外します。但し、データの計測や解析に必要な機器に付帯するPCやタブレット端末を購入することは可能とします（それ以外のPCやタブレット端末、セキュリティソフト等の購入は認めません）。
また、旅費や会議費につきましては、北海道作業療法士会の旅費規程、会議費規定（北海道作業療法士会　会員限定ページ参照）に従いご記入ください。学会参加費につきましては、学会参加と研究計画との関係を明記してください。但し、学会参加費のみの使途は認められません。
　申請書審査の段階で、研究助成金使途に関する理由書を提出していただく場合があります。
Ⅳ　助成対象期間　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
【令和9年度助成】
　令和9年4月下旬～令和10年2月末日まで
　
Ⅴ　応募方法
1） 受付
メールで受付を行います。 応募者情報入力フォームと応募作品概要と要旨（wordファイル）は北海道作業療法士会HPからダウンロードし、使用してください。
2） 送付内容
メールに①応募者情報入力フォーム（ファイル形式：PDF）と②申請内容入力フォーム（ファイル容量：2MB以内、ファイル形式：PDF）を添付して送ってください。ファイル名は下記の通り、ご自身のお名前を記載してください。
例：①応募者情報_札幌太郎 ②申請内容_札幌太郎
※書類は押印部分がありますのでスキャンしたファイルを送付してください。
※応募メールへの返信をもって受け付け完了といたします。
3） 応募期間
令和8年8月3日（月） ～ 令和8年10月16日（金）
4） 応募先
応募用紙は以下のアドレスにて受け付けます。
件名に「学術研究助成金応募」とご記入ください。
e-mail： haot.academic●gmail.com　　　　 ●を＠に置き換えてください

Ⅵ　選考方法
道士会の選考委員によって厳正かつ公正に選考を行い、道士会理事会にて決定します。尚、申請受付後に研究内容を補完するための詳しい書類の提出をお願いすることがあります。また、助成金は研究内容を選考委員会で吟味し、変更・削減などを含め理事会で決定します。

Ⅶ　選考結果の通知
採否の結果は決定後直ちに申請者に書面で通知し、また採択についてはホームページ上にも掲載します。但し、選考に関する理由に関する問い合わせには応じません。

Ⅷ　学術研究助成金の交付
学術研究助成金は採否が決定した後交付いたします。
　令和9年度助成は令和9年4月下旬に交付する予定です。

Ⅸ　研究成果及び学術研究助成金使途の報告
　令和10年3月1日迄に会計報告書、令和10年9月30日迄に研究報告書（「作業療法の実践と科学」に定める書式）を下記の問い合わせ先にメールで提出してください。研究成果は論文として投稿することを推奨します。
本研究の成果公表に際して、北海道作業療法士会研究助成基金の助成による旨を明示してください。

Ⅹ　その他
既に稼働している研究プロジェクトの分担内容で申請する場合は、その関係性や進捗を明記してください。

【問い合わせ先】
応募に関して不明な点がございましたら、下記までご連絡をお願いいたします。
公益社団法人 北海道作業療士会 学術部学術課
学術課長 中村 裕二 （e-mail：haot.academic●gmail.com、 ●を＠に置き換えてください）

2026年度自助具コンテストの募集について

2026.07.17 UP

2026年度自助具コンテスト　募集要項

主催：公益社団法人　北海道作業療法士会

2025年度の審査結果
2024年度の審査結果
2023年度の審査結果

★自助具コンテスト　応募作品の概要（Wordファイル）

★自助具コンテスト　応募者情報入力フォーム（Wordファイル）

1．はじめに
　自助具に造詣の深い作業療法士、既成概念にとらわれず新しい発想が期待できる養成校の作業療法学生より自助具のアイディアを募集し、会員の知見を広め、作業療法の学術活動の振興を推進することを目的に自助具コンテストを開催します。コンテストの結果は、インターネット、紙面で公表し、広く臨床場面で活用できる自助具へと発展できる機会にしていきます。
　多くの会員、作業療法学生からの自由で独創的な作品をお待ちしております。

2．応募要件
1） 北海道作業療法士会員、道内の養成校作業療法学科学生（指導教員の許可を得ている者）
2） 会員の場合は、当該年度およびそれ以前の年会費を納めている者
3） 学生の場合は、指導教員の許可を得ており、その指導教員が当該年度およびそれ以前の年会費を納めている者
4） 事務局からの連絡に対応できる者
5） 応募作品について道士会の出版物等への掲載について了承する者

3．応募内容
　日常生活活動をより便利で快適にするために、
1） アイディアから個別に製作したオリジナルな作品
2） 市販品を工夫・改良し活用しやすくした作品

4．応募方法
1） メールで受付を行います。書類審査のため、作品本体の郵送は不要です。
2） メールに①応募者情報入力フォーム（ファイル形式：PDF）と②応募作品の概要（ファイル容量：2MB以内、ファイル形式：PDF）を送ってください。ファイル名は下記の通り、ご自身のお名前を記載してください。
例：①応募者情報入力フォーム_札幌太郎 ②応募作品の概要_札幌太郎
3） 応募メールへの返信をもって受け付け完了といたします。
4） 優秀作品等に選ばれた場合は、北海道作業療法士会ホームページで公表する機会を設ける場合があります。
＊応募者情報入力フォームと応募作品概要と要旨（Wordファイル）は北海道作業療法士会HPからダウンロードし、使用してください。
＊写真利用については、対象者に許可を得るなど倫理的配慮にご留意ください。
5） 応募期間
令和8年8月17日（月）　～　令和8年10月16日（金）
6）応募先
応募用紙は以下のアドレスにて受け付けます。
件名に「道士会自助具コンテスト」とご記入ください。
e-mail：　haot.academic●gmail.com 　　※●を＠に置き換えてください

5．審査・表彰
1） 審査：学術部学術課が依頼した審査員の審査により、最優秀賞1点、優秀賞2点を選定いたします。
2） 表彰：受賞者には賞状・賞品を贈呈いたします。

6．応募に関する留意点
1） 応募作品は、受賞に関わらず、作業療法の対象者様やご家族、関係者に役立てるため、情報を公開することがあります。
2） すべての応募書類の返却は致しませんので予めご了承ください。また、応募作品の掲載や出展を除いた応募作品の所有権および著作権などの諸権利は北海道作業療法士会に帰属しません。
3） 北海道作業療法士会の個人情報保護方針に則り適切に運営して参ります。詳しくは道士会ホームページをご覧ください。

7．問い合わせ先
応募に関して不明な点がございましたら、下記までご連絡をお願いいたします。

公益社団法人　北海道作業療士会　学術部学術課
　　学術課長　　中村　裕二　（e-mail：haot.academic●gmail.com　　※●を＠に置き換えてください）

緊急調査結果報告（北海道版）

2020.06.02 UP

新型コロナウィルス（COVID-19）緊急アンケート結果報告

4月末から5月初旬にかけて行われましたアンケートへのご協力ありがとうございました。

感染者が発覚して以降、拡大の一途をたどり、北海道では早々に独自の非常事態宣言を発出し一旦は終息の方向に向かい、3/19非常事態宣言が解除となりました。しかし首都圏での流行拡大により７都府県の非常事態宣言を皮切りに、全国へと拡がり、北海道では第２波がおとずれ再び非常事態宣言地域となりました。5月25日に特に札幌周辺では介護老人保健施設や大病院でもクラスターが発生しており、終息（収束）がまだまだ見えない中でしたが、非常事態宣言が解除となりました。5/30現在、陽性累計1081名（検査人数累計13628名）を数えている状況です。

今回、日本作業療法協会のアンケートにより、全国版・北海道版の集計結果を報告いたします。

アンケート実施期間：2020年4月27日～5月1日
対象：日本作業療法協会員・各都道府県士会員
内容：新型コロナウイルス感染症に関して、作業療法士の職務状況の把握と感染症対策に関する組織運営の現状把握のため、会員緊急調査

北海道版（結果自体は、全国版と概ね同じでした）
回答数：1014

アンケート結果（コロナ）1

尚、全国版のリンクは

https://www.jaot.or.jp/covid-19/report_20200507/

新型コロナウィルス（COVID-19） への当会の対応（2020/5/29）

2020.05.29 UP

　平素より、北海道作業療法士会の活動にご協力、ご支援を賜り心から感謝申し上げます。COIVD-19に関して不自由な生活を余儀なくされている方、罹患されたり、不幸にもお亡くなりになられた方々に対して心よりお見舞いとお悔みを申し上げます。

　また、会員の皆様におかれましても、COVID-19 の影響で仕事や日常生活においてストレスや不安をかかえた日々をお過ごしのことと思います。
当会は、協会と連携して4月27日～5月1日に会員緊急調査を実施、短期間の調査ではありましたが協会15,292名、うち北海道1014名の会員の方々からご回答をいただき、会員の皆様の仕事や日常生活に関する影響、対応等々の現況を把握し、今後協会の対策を進めていくうえで貴重な基礎情報を得ることができました。
調査結果の詳細は協会および当会のホームページなどで公表しておりますのでご確認ください。今般の調査を踏まえて、協会は「COVID-19（新型コロナウイルス感染症）感染対策／作業療法業務について」、５月7日にVer.1を、５月17日にVer.２を公開され、さらに、会員向け、国民向け相談窓口を設置されておりますので、ご確認願います。

　さて、5月23日の2020年度第１回臨時理事会および29日開催の第2回臨時理事会におきまして、今般の調査結果等を受けてCOVID-19に対する対応を幾つか決定いたしましたので概要をご報告します。

１．今年度事業計画の見直し

　今回のCOVID-19について、4月7日に出された特別措置法に基づく緊急事態宣言が、5月25日に全国的に解除され、北海道も新北海道スタイル、新しい生活様式の実践に向けてライフスタイルやビジネススタイルを変革してゆかなければなりません。
当会としましても、今回の緊急事態宣言の解除を受けて、2020年度事業計画の見直し作業を開始しております。士会主催の学会や研修会は、第一四半期はやむなく中止もしくは延期といたしましたが、第二四半期および下半期は、ICTを活用したシステムの構築により研修会や事業等を開催してまいりたいと考えています。定時社員総会および臨時理事会を開催して検討したうえで、見直しの結果を改めてご報告いたします。

２．定時社員総会の開催

　2020年度の定時社員総会は、6月14日の第51回学会に合わせて開催予定でしたが、第51回学会が順延されたのに伴い、法人法58条に基づき行うこととしました。代議員の皆様には今般の非常事態についてご理解の上で、事前に送付される「議案書」をご検討いただき、「同意書」を提出いただくことにより、無事開催できる見通しとなっておりますので、次のご案内をお待ちください。

参考：一般社団・財団法人法：（決議の省略）第58条
理事又は社員が社員総会の目的である事項について提案をした場合において、当該提案につき社員の全員が書面又は電磁的記録により同意の意思表示をしたときは、当該提案を可決する旨の社員総会の決議があったものとみなす。

3．COVID-19 を理由に解雇や著しい収入減となった会員への会費免除および対応

　緊急調査の結果では、幸い会員の罹患はなく、またCOVID-19の影響にて退職した会員も見受けられませんが、勤務日数が減少した会員が45名見受けられています。
ついては、今後、COVID-19 を理由に解雇や著しい収入減となった会員には、会費の減免を行うことといたします。必要書類、申請方法、申請期限等、詳細は、今後当会ホームページに掲載予定ですので、ご確認ください。
　
　また、COVID-19 を理由に解雇あるいは勤務機会の著しい減少等を余儀なくされた会員への対応として、当会が窓口となり、当会の顧問弁護士（佐藤敦 氏）と労使交渉などの相談窓口（解決方法の提示、あるいは契約など、メール相談は無料）を開設することといたしました。詳細は、事務局までお問い合わせ願います。なお、利益相反などにて相談をお断りする場合もあることは、予めご了承願います。

4．士会研修会および各部局連絡調整会議等のICT化促進

　COVID-19の影響にて、2020年度の事業計画は大幅に変更せざるを得ない状況となり、特に当会（協会も）主催の研修会・講習会や各部局の連絡調整会議等において、Web会議システムやオンデマンド配信などICTを活用した開催に向けて、事務局を中心として教育部や事業部、支部などと連携して7月をメドに、事業計画の修正を行ってまいります。
また、協会からもWeb会議システムの研修会への応用につきましては、協会教育部で試行し、７月にはその運営マニュアル等を士会に配布される予定ですので、当会としてもシステムの整合性をもって進めてゆきます。

以上、５月23日および29日の理事会にて決定したCOVID-19 に関する当会の取り組みをご報告しました。
道民の健康と自分らしい暮らしに資する作業療法士としての役割を、大幅に見つめなおさなければならないタイミングと思います。皆様からのご意見ご要望とともに、当会としての取り組みを集約し、広く発信してゆく所存にありますので、引き続きのご支援ご協力をお願い申し上げます。

　　　　　　　　　　　　　　　　　公益社団法人　北海道作業療法士会　
代表理事　　清水　兼悦

チーム医療推進協議会より第2回新型コロナウイルスに関する状況調査協力のお願い

2020.05.26 UP

会員の皆様、チーム医療推進協議会より第2回調査依頼が届いております。ご協力の程、よろしくお願いいたします。

「新型コロナウイルスに関する緊急アンケート調査では皆様のご協力により15000名から回答をいただきましたこと、この場を借りてお礼申し上げます。

現在、緊急事態宣言も解除の方向に向かっている状況の中、現状の状況について再度調査を実施することとなりました。

対象は、チーム医療推進協議会に参加の団体の会員の皆様です。調査期間は、5月29日までの1週間とさせていただき、前回と比較を致したします。

各協会におかれては、貴会のホームページに下記のリンクを張っていただきたくお願いする次第です。また、QRコードを添付いたしますのでよろしくお願いします。」

http://www.team-med.jp/archives/news/enquete-05-22

 

 

令和2年度の教員資格認定試験についてのご案内

2020.05.11 UP

特別支援学校自立活動教諭の一種免許状を取得することのできるもので、この免許状を有することにより
特別支援学校及び特別支援学級において、自立活動を担当することができます。
作業療法士有資格者は肢体不自由教育の実技試験の免除が可能となっています。
詳細は下記の協会ホームページでご案内しております。
http://www.jaot.or.jp/20200508_tokubetushien

なお、受験願書等の請求受付期間は5 月29 日（金）まで、
出願期間は5 月22 日（金）から6 月5 日（金）まで（当日消印有効）となっていますので
ご留意ください。

緊急調査の結果報告

2020.05.10 UP

４月下旬、皆様にご協力いただきました「COVID-19に関する会員緊急調査」について協会より集計結果が届きましたのでお知らせいたします。

（協会ホームページへリンク）

http://www.jaot.or.jp/covid19_report_20200507

 

今回、15,292名という多くの方にご協力をいただいて調査実施することができました。

士会の皆様のご協力にも改めて感謝申し上げます。

 

また、会員の皆様からご要望の多かった感染対策と作業療法業務についてもホームページに掲載しています。

（協会ホームページへリンク）

http://www.jaot.or.jp/covid-19_ot_gyoumu_ver1

 

協会ホームページは、会員の方向けと一般の方向けにページを分け、一般向けページでは士会からお寄せいただいた取り組みについても掲載しています。

一般の方向けページ　http://www.jaot.or.jp/jaot_for_covid19

会員の方向けページ　http://www.jaot.or.jp/jaot_for_covid19_1

 

一般の方へは、今回、生活チェックのご提案とメール窓口設置のご案内をさせていただきました。それにあわせ、協会では会員の皆様から「作業療法からのアイデア」を募集しています。

よろしくお願い申し上げます。

チーム医療推進協議会より緊急調査のお願い

2020.04.22 UP

会員のみなさまへ

　新型コロナウイルスに関して非常事態宣言が発出され、皆様方には、今回のCOVID-19の感染拡大に伴い、現場では混乱や人的、資材的な不足などの状況から過酷な状況が続いていることと存じます。感染者は増加し、医療崩壊の危機も報道されているところです。

　医師会、看護協会はすでに会見で呼びかけをしています。チーム医療推進協議会では、個々の職能団体で詳細な実状を公表することは重要なことと考えますが、様々な職種がチームとしての実状を訴えることもチーム医療の観点から大切だと考え、参加団体の会員の皆様に緊急でアンケート調査を実施させていただくこととしました。

　職種によっては、医療だけではない多くの領域で勤務されていることも十分承知をしておりますが、緊急の調査のため、当面に課題とされている点についての調査とさせていただいております。現状、緊張した臨床場面に従事している中でのお願いとなりますが、趣旨をご理解の上、現場の意見を数多く反映できるようにご協力をお願いいたします。

　アンケートは、13問です。下記のアドレスまやはQRコードから読み込んでいただければ、グーグルフォームで回答できるようになっております。回答期限は4月30日までとさせていただき、ひとり1回の回答をお願いします。

集計結果は、厚生労働省はじめ、関係省庁、団体等に報告し、現場の環境を改善し、よりよいチーム医療を国民の皆様に提供できるように働きかけてまいりたいと存じます。

2020年4月22日　日本作業療法士協会会長　中村春基（チーム医療推進協議会副代表）

 http://www.team-med.jp/archives/news/covic-19

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